現下の第6波、
オミクロン株への対応、在宅における投薬の基準や濃厚接触の基準などの新しい状況をふまえ、
本プロトコールの改訂第6版を策定し、公開します。
改訂にあたっては、下記のプロトコールワーキングの皆様に引き続きのご協力をいただきました。
主な改訂ポイントは以下の通りです。
・ダイジェスト版にページを加え、「薬物治療プロトコール」を追加
・診療プロトコールも全面的に見直し、特に「薬剤」部分を追加
・Q&Aは、現在の最新の濃厚接触者の定義を示すとともに、同居者、社会機能維持者についての詳細な記述を追加
なお、薬剤部分の情報は、
厚生労働省の最新の診療の手引き(6.2版)に準拠した内容となっています。
※このプロトコールは、
診療面に関わる「診療プロトコール」(第2節・詳細別添)と
必要な医療の提供に関わる手順・連携体制を整理した「体制プロトコール」(第3節)を主な内容としています。
「診療プロトコール」と「体制プロトコール」を合わせてご参照いただけましたら幸いです。
※左上の「診療プロトコール」のファイルは、プロトコール全体のうち、診療面に関わる部分の抜粋版となります。
右上の「診療プロトコールダイジェスト」は、さらにその「診療プロトコール」を短くダイジェストにしたバージョンとなります。
用途にあわせて、ご活用いただけましたら幸いです。
本プロトコールの公表(初版)と同時に、「診療提供に関する意向調査」を、加盟団体である在宅療養支援医協会の会員対象に行いました。その結果について、下記にアップします。
※【回答数:104 件】アンケート依頼数 615 件 (回答率 16.9%) 依頼対象者:緊急事態宣言エリア・まん延防止措置エリアの会員
令和3年5月18日
自宅療養者に対する医療提供のプロトコールについて(緊急提言)
一般社団法人 日本在宅ケアアライアンス
理事⻑ 新田 國夫
新型コロナウイルス感染症の感染拡大は、感染力が強く重症化の危険性も大きいといわれる変異株の拡大により新たな局面を迎えています。
新型コロナウイルスに感染した自宅療養者が、感染拡大局面においても必要な医療を受ける機会を逃すことのないよう、実践的医療提供プロトコール*を策定しましたので、関係各方面において活用されることを期待いたします。
なお、自宅において診療プロトコールに沿った治療が円滑に行えるよう、国においては適切な環境整備に特段の配慮をお願いするものです。
本プロトコールは、日本在宅ケアアライアンス(JHHCA)の災害対策委員会・新型コロナウイルス感染症対策班において「プロトコール作成ワーキンググループ」を設置し、各専門家のご協力を得て策定したものです。ご協力を頂いた専門家の先生方に感謝を申し上げます。
災害対策委員会 新型コロナウイルス感染症対策班 プロトコール作成ワーキンググループ メンバー(敬称略)
座長:武田 俊彦(JHHCA副理事長、岩手医科大学医学部客員教授)
メンバー:
新田 國夫 JHHCA理事長 全国在宅療養支援医協会会長
武田 俊彦 JHHCA副理事長(政策・総務担当)岩手医科大学医学部客員教授
石垣 泰則 JHHCA副理事長(学術担当)
日本在宅医療連合学会代表理事副会長
平原 優美 JHHCA副理事長(多職種連携担当)日本訪問看護財団事務局次長
太田 秀樹 JHHCA業務執行理事 全国在宅療養支援医協会常任理事
蘆野 吉和 JHHCA業務執行理事 日本在宅医療連合学会代表理事会長
日本ホスピス・在宅ケア研究会理事長
飯島 勝矢 JHHCA業務執行理事 日本老年医学会理事
大友 宣 医療法人財団 老蘇会 静明館診療所
大曲 貴夫 国立国際医療研究センター病院国際感染症センター センター長
菊池 亮 ファストドクター株式会社 代表取締役
桜井 隆 さくらいクリニック 院長
清水 政克 医療法人社団 清水メディカルクリニック 副院長/理事長
高砂 裕子 全国訪問看護事業協会 副会長
高山 義浩 沖縄県立中部病院感染症内科・地域ケア科 副部長
坪根 雅子 JHHCA理事 日本介護支援専門員協会常任理事
中山 久仁子 医療法人メファ仁愛会マイファミリークリニック蒲郡 理事長
宮本 雄気 京都府立医科大学 救急医療学教室
医療法人双樹会よしき往診クリニック
向山 晴子 東京都練馬区保健所長
島田 潔 JHHCA参与 全国在宅療養支援医協会事務局次長
在宅医療政治連盟会長
〈オブザーバー〉
有賀 玲子 厚生労働省医政局地域医療計画課在宅医療推進室 室長
中西 浩之 同 室長補佐
岡本 麻美子 同 主査